A さん（45 歳、男性）は製造業の B 社で営業職として勤務しており、妻と 2 人暮らしである。
定期健康診断の結果は、身長 175 cm、体重 80 kg、BMI 26.1、腹囲 80 cm、血圧 148/92 mmHg。
HbA1c 5.2 %、中性脂肪 90 mg/dL、LDL コレステロール 136 mg/dL、HDL コレステロール 45 mg/dL、血清尿酸値 5.5 mg/dL。
喫煙歴はなく、飲酒はビール 350 mL 程度を 1 回/週であり、先々月に産業保健師から減塩について説明を受けた。
今回海外赴任する社員の派遣前の健康診断の結果をみると、肥満傾向の 40 歳代が多かった。
産業保健師は、赴任中の生活習慣病のリスクを考え、海外派遣前研修を活用した健康教育を検討することにした。
健康教育の内容を検討するために海外赴任する社員から収集する現在の情報で優先度が高いのはどれか。
正答2
解説
正解は2です。
海外に赴任する社員には肥満傾向の40歳代が多く、産業保健師は赴任中の生活習慣病のリスクを考えて健康教育を計画しています。
海外では食事の内容や量、外食や会食の機会が大きく変わることが多く、肥満の予防には食生活の把握が欠かせません。
【選択肢別解説】
1：× 通勤手段は、身体活動量に関わる情報です。
しかし赴任先では通勤の形が変わることが多く、現在の通勤手段は健康教育の内容を決める情報として優先度が低いです。
2：○ 1日の食事摂取量が、優先度の高い情報です。
肥満はエネルギーの摂取と消費のバランスで生じるため、現在の摂取量を把握すれば、赴任前に見直すべき点や赴任先での食べ方の注意点を具体的に伝えられます。
3：× 週の平均勤務時間は、働き方に関わる情報です。
生活習慣病のリスクに影響はしますが、肥満傾向という課題に対する健康教育の内容を決めるうえでは優先度が下がります。
4：× 週の平均睡眠時間も、健康に関わる情報です。
しかし、肥満傾向への対策を考えるうえでは、食事の摂取量のほうが直接関係します。
【ポイント】
健康教育の内容は、対象集団の健康課題（本問では肥満傾向）と最も直接に結びつく情報をもとに計画します。