A 社は、従業員 800 人の IT 企業である。
システムエンジニアを中心とした B グループに在籍する 30 名の社員は全員が情報機器作業に従事している。
平均年齢は 42 歳で、ここ数か月の 1 か月当たりの時間外労働時間が 30 時間を超える者はいない。
保健師が定期健康診断後に社員全員の面談を実施したところ、B グループにおいて肩こり、腰痛、眼の疲れを訴える者が多いことが分かった。
職場巡視の結果、情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインが遵守されていないことが分かった。
保健師が最初に行う対応はどれか。
正答1
解説
正解は1です。
職場巡視でガイドラインが守られていないことがわかりました。
作業環境や作業方法の改善は、事業者が組織として取り組む必要があります。
衛生委員会は、労働者の健康障害を防ぐための対策を調査審議する場です。
【選択肢別解説】
1：○ 衛生委員会に巡視の結果を報告すると、事業者と労働者の代表が問題を共有できます。
改善策を審議し、組織として対策を進められるため、最初に行う対応として適切です。
2：× 健康相談は、個々の労働者への対応です。
原因である作業環境や作業方法の改善にはつながらないため、最初の対応ではありません。
3：× 管理職向けの労働衛生教育は、対策の1つとして有効です。
ただし、衛生委員会で対策の方針を決めた後に行うもので、最初の対応ではありません。
4：× 保健師には、グループのリーダーに遵守を指導する権限はありません。
組織的な手続きを経ずに一部門に指示しても、改善が定着しにくいです。
【ポイント】
衛生委員会は、常時50人以上の労働者を使用する事業場に設置が義務付けられています。
産業保健スタッフは、把握した問題を衛生委員会に報告し、組織的な改善につなげる役割があります。