Aさん（85歳、女性）は息子のBさん（50歳、無職）と2人暮らし。
Bさんは大学卒業後に就職したが、1年前に失職して以来、自宅で過ごしている。
Aさんは2週前に自宅で転倒し腰椎圧迫骨折で入院した。
入院を機に要介護認定申請を行ったところ、認定結果は要介護1であった。
Aさんは自宅への退院を希望しており、Aさんが入院している病院のソーシャルワーカーから、退院に向けた話し合いをしたいと地域包括支援センターの保健師に連絡があった。
Aさんの入院前は、家事はAさんが行っていた。
翌週、病院でソーシャルワーカー、保健師、A さんと B さんで退院に向けた話し合いが行われることになった。
自宅への退院を検討するにあたり最も優先度が高い情報はどれか。
正答4
解説
正解は4です。
Aさんは腰椎圧迫骨折で要介護1となり、入院前に担っていた家事を以前のように行うことは難しくなります。
自宅で暮らすには同居するBさんの協力が欠かせないため、Bさんが介護や家事をどう考えているかが退院先を検討する最も重要な情報です。
【選択肢別解説】
1：× 自宅の間取りは、住宅改修や福祉用具の検討に必要な情報です。
しかし主な支援者の意向が定まらなければ在宅生活の可否は判断できず、優先度はそれより低いです。
2：× Aさんの家事能力は生活の再構築に必要な情報ですが、骨折後で以前のようには行えないことが予想されます。
誰が補うかを決めるために、まずBさんの意向の確認が必要です。
3：× Bさんの睡眠時間は介護負担や健康状態を知る手がかりにはなりますが、退院を検討する段階で最も優先する情報ではありません。
4：○ 同居するBさんは、Aさんの在宅生活を支える唯一の家族です。
Bさんに介護や家事を担う意思があるかどうかで、在宅生活の可否や必要なサービスの量が大きく変わるため、最優先で確認すべきです。
【ポイント】
退院支援では、本人の希望とともに、主な介護者となる家族の意向と介護力を確認することが基本です。
介護者が無職で同居している場合でも、介護を担う意思があるとは限らない点に注意しましょう。