K 県健康増進課の管理栄養士である。
K 県では 5年ごとに国民健康・栄養調査に準じた方法で、統計的に十分な対象者数を得て、県民健康・栄養調査を 11月に実施している。
これまでは 1日間の食事記録法による食事調査を行い、県民摂取量の代表値を得て、前回調査からの変化を評価できるように実施してきた。
今回の調査目的は、経年比較に加え、日本人の食事摂取基準を用いた摂取状況のアセスメントを行い、施策立案の資料を得ることである。
調査目的を達成するための食事調査方法である。
最も適切なのはどれか。
1つ選べ。
正答2
解説
正解は2です。
今回の調査目的は、これまでの結果との経年比較と、日本人の食事摂取基準を用いた摂取状況のアセスメントです。
食事摂取基準を用いた評価には、個人内変動を除いた習慣的な摂取量の分布が必要です。
【選択肢別解説】
1：× 1日間の食事記録法では、経年比較はできます。
しかし日間変動が大きく、習慣的な摂取量の分布が分からないため、不足者の割合などを正しく評価できません。
2：○ 不連続の複数日の食事記録法なら、個人内変動を推定して習慣的な摂取量の分布を求められます。
従来と同じ食事記録法なので経年比較も可能であり、両方の目的を満たします。
3：× 食物摂取頻度調査法に変えると、従来の食事記録法の結果と比較できません。
また、摂取量の絶対値の推定の精度が低く、食事摂取基準の評価には向きません。
4：× 全国規模のコホート研究の調査票でも、K県で妥当性が確認されていません。
従来の結果との比較もできないので、目的に合いません。
【ポイント】
集団の不足者の割合を評価するには、習慣的な摂取量の分布が必要です。
不連続の複数日にすると、曜日などによる偏りも小さくできます。