2024年4月 一級ボイラー技士試験 問34

解説

正解は5です。 ボイラー取扱作業主任者の資格は、ボイラー及び圧力容器安全規則（以下、ボイラー則）第24条により、取り扱うボイラーの伝熱面積の合計で決まります。 一級ボイラー技士を選任できるのは、合計が500m²未満の作業です。 500m²以上は、特級ボイラー技士でなければなりません。 合計の算定では、貫流ボイラーは10分の1、火気以外の高温ガスを利用する廃熱ボイラーは2分の1とします。 労働安全衛生法施行令（以下、令）第20条第5号イ〜ニの小規模ボイラーは、合計に算入しません。 本問のボイラーは自動制御装置を備えていないので、最大のもの以外を算入しない特例は使えません。 【計算】 Ａの合計 ＝ 180m² × 1/2 × 6基 ＝ 540m² Ｂの1基 ＝ 500kW ÷ 20kW/m² ＝ 25m² Ｂの合計 ＝ 25m² × 20基 ＝ 500m² Ｃの合計 ＝ 245m² × 2基 ＝ 490m²（14m²の温水ボイラーは算入しない） Ｄの蒸気ボイラー ＝ 165m² × 3基 ＝ 495m² Ｄの貫流ボイラー ＝ 算入しない（小規模ボイラー）、又は 30m² × 1/10 ＝ 3m² Ｄの合計 ＝ 495m²（3m²を加えても498m²） 【記述別解説】 Ａ：× 選任できません。 廃熱ボイラーは伝熱面積を2分の1にして1基90m²とし、6基で540m²です。 500m²以上なので、特級ボイラー技士でなければなりません。 Ｂ：× 選任できません。 出題当時の規定では、電気ボイラーは電力設備容量20kWを1m²とみなすので、1基25m²です。 20基で500m²となり、500m²以上なので特級ボイラー技士が必要です。 Ｃ：○ 選任できます。 伝熱面積14m²の温水ボイラーは令第20条第5号ハの小規模ボイラーにあたり、合計に算入しません。 合計は490m²で、500m²未満です。 Ｄ：○ 選任できます。 伝熱面積30m²の貫流ボイラーは、令第20条第5号ニの小規模ボイラーにあたれば算入せず、そうでなくても10分の1の3m²です。 合計は495m²（多くても498m²）で、500m²未満です。 選任できるのはＣとＤです。 【選択肢別解説】 1：× ＡとＢはどちらも合計が500m²以上で、選任できません。 2：× 選任できないＡとＢを含んでいます。 3：× 選任できないＡを含んでいます。 4：× 選任できないＢを含み、Ｃが抜けています。 5：○ ＣとＤの組合せで、選任できる作業だけをすべて挙げています。 【ポイント】 なお、2023年12月18日施行の改正で、電気ボイラーの換算は「60kWを1m²」に変わりました。 現行の換算ではＢは1基約8.3m²、20基で約166.7m²となり、一級ボイラー技士を選任できる計算になります。 本問は、改正前の「20kWを1m²」を前提とした公式正答です。