2022年4月 一級ボイラー技士試験 問34

解説

正解は1です。 この問題は選任できない作業を選ぶので、○ が答え（一級ボイラー技士を選任できない作業）です。 ボイラー及び圧力容器安全規則第24条により、伝熱面積の合計が25m2以上500m2未満なら一級ボイラー技士を選任できます。 合計が500m2以上（貫流ボイラーのみの場合を除く）なら、特級ボイラー技士が必要です。 【計算】 合計の算定では、貫流ボイラーは伝熱面積の10分の1、廃熱ボイラーは2分の1とします（同条第2項）。 施行令第20条第5号イからニの小規模ボイラーは、伝熱面積を算入しません。 出題当時、電気ボイラーは電力設備容量20kWを1m2とみなしました。 1：245×2＋15＝505m2となり、500m2以上です。 2：300÷20＝15m2なので、15×33＝495m2です。 3：160×1/2×6＝480m2です。 4：165×3＋40×1/10＝495＋4＝499m2です。 5：伝熱面積3m2の蒸気ボイラーは小規模ボイラーで算入しないので、485m2です。 【選択肢別解説】 1：○ 選任できない作業です。 伝熱面積15m2の温水ボイラーは14m2を超えるので小規模ボイラーではなく、算入が必要です。 合計505m2となり、特級ボイラー技士を選任しなければなりません。 2：× 選任できる作業です。 電気ボイラー1基は15m2に換算され、33基で495m2なので、一級ボイラー技士を選任できます。 3：× 選任できる作業です。 廃熱ボイラーは2分の1で算定するので合計480m2となり、一級ボイラー技士を選任できます。 4：× 選任できる作業です。 貫流ボイラーは10分の1で算定するので合計499m2となり、一級ボイラー技士を選任できます。 5：× 選任できる作業です。 3m2の蒸気ボイラー5基は算入しないので合計485m2となり、一級ボイラー技士を選任できます。 【ポイント】 算定の基本は「貫流は10分の1」「廃熱は2分の1」「小規模ボイラーは算入しない」の3つです。 自動制御装置を備えたボイラーの特例は、本問では設問の条件により適用されません。 なお、2023年12月施行の改正で、電気ボイラーの換算は60kWを1m2とみなす方式に変わりました。