法令上、一級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できない作業は、次のうちどれか。
ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。
正答3
解説
正解は3です。
この問題は一級ボイラー技士を選任できない作業を選ぶので、○ が答えです。
ボイラー及び圧力容器安全規則(以下、ボイラー則)第24条第1項により、伝熱面積の合計が500m²以上なら特級ボイラー技士が必要です(貫流ボイラーのみの場合を除く)。
25m²以上500m²未満なら、一級ボイラー技士を選任できます。
合計の算定では、貫流ボイラーは1/10、廃熱ボイラーは1/2を掛け、小規模ボイラーは算入しません(同条第2項)。
【選択肢別解説】
1:× 一級ボイラー技士を選任できます。
蒸気ボイラーは245m²×2基=490m²です。
伝熱面積14m²の温水ボイラーは小規模ボイラーなので算入せず、合計490m²で500m²未満です。
2:× 一級ボイラー技士を選任できます。
出題当時は電気ボイラーを20kWで1m²と換算したので、400kWは20m²です。
20m²×20基=400m²となり、500m²未満です。
3:○ 一級ボイラー技士を選任できません。
廃熱ボイラーは火気以外の高温ガスを利用するボイラーなので、伝熱面積に1/2を掛けます。
180m²×6基×1/2=540m²となり、500m²以上なので特級ボイラー技士が必要です。
4:× 一級ボイラー技士を選任できます。
蒸気ボイラーは165m²×3基=495m²です。
伝熱面積30m²で気水分離器を有しない貫流ボイラーは小規模ボイラーなので算入せず、合計495m²です。
5:× 一級ボイラー技士を選任できます。
伝熱面積490m²の蒸気ボイラーに対し、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基は小規模ボイラーなので算入しません。
合計490m²で500m²未満です。
【ポイント】
算定のルールは「貫流1/10」「廃熱1/2」「小規模ボイラーは不算入」「自動制御装置付きは最大のもの以外を不算入にできる」の4つです。
なお、2023年12月施行の改正後は、電気ボイラーは60kWを1m²とみなして換算します。