平成29年度 春期 応用情報技術者試験 問58

解説

正解はエ。 改善勧告は監査人自身の判断で記載する事項であり，被監査部門の承認や実現可能性の有無で内容を左右されるべきではないが，事実誤認によるトラブルを避けるため，指摘の元になった調査結果に誤りがないかは事前に被監査部門へ確認しておく必要がある。