修了試験 2025-06-08実施分 基本情報技術者試験 問45
システム監査において,電子文書の真正性の検証に電子証明書が利用できる公開鍵証明書取得日,電子署名生成日及び検証日の組合せはどれか。 なお,公開鍵証明書の有効期間は4年間とし,当該期間中の公開鍵証明書の更新や失効は考慮しない前提とする。
正答3
解説
正解は3です。 電子署名の検証に電子証明書が使える条件を問う問題です。 電子署名を検証するには、署名を生成した日と検証する日の両方が、公開鍵証明書の有効期間内である必要があります。 証明書の取得日より前に署名を生成することもできません。 有効期間は取得日から4年間です。 【選択肢別解説】 1:× 有効期間は2014年3月1日から2018年2月末までです。 署名生成日の2016年8月1日は期間内ですが、検証日の2020年12月1日は期間を過ぎています。 2:× 有効期間は2016年1月1日から2019年12月末までです。 署名生成日の2018年12月1日は期間内ですが、検証日の2020年2月1日は期間を過ぎています。 3:○ 有効期間は2017年4月1日から2021年3月末までです。 署名生成日の2017年5月1日も検証日の2020年12月1日も期間内なので、電子証明書を検証に使えます。 4:× 署名生成日の2016年7月1日は、証明書取得日の2018年8月1日より前です。 証明書を取得する前の署名は、その証明書では検証できません。 【ポイント】 署名生成日と検証日の両方が、証明書の有効期間に入っているかを確認します。 有効期間を過ぎた後も検証したい場合は、タイムスタンプなどを使った長期署名の仕組みが必要です。まとめて解く
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