Aさん（35歳、男性、会社員）は妻（32歳、主婦）と子ども（2歳）と3人暮らし。
5年前にうつ病と診断された。
半年前に営業部門に異動し、帰宅後も深夜まで仕事をする日が続いていた。
「仕事のことが気になってしまい、焦りと不安ばかりが増して眠れない。会社に行くのが苦しい、入院させてもらえないか」と訴えがあり、休養と薬物の調整を目的として精神科病院に入院となった。
入院後、Aさんから「実は薬を飲むのが嫌で、途中から飲むのをやめていたんです。薬を飲みたくないのですが、どうしたらよいでしょうか」と看護師に相談があった。
入院後1か月、面会に来た妻から、｢夫の会社から休業給付が出ないかもしれないと言われました。
子どもが小さく、生活費もかかるので、入院費用が払えるか心配です｣と看護師に相談があった。
妻の相談に関して、看護師が連携する職種として最も適切なのはどれか。
正答4
解説
正解は4です。
妻の相談内容は、休業中の収入や入院費用の支払いといった経済的な問題です。
経済的な問題や社会資源の活用について相談を受ける専門職と連携します。
【選択肢別解説】
1：× 公認心理師は、心理検査やカウンセリングなどで心理的な支援を行う専門職です。
経済的な問題の解決や社会保障制度の利用支援は主な役割ではありません。
2：× 作業療法士は、作業活動を通して生活機能の回復や社会適応を支援する専門職です。
入院費用や生活費の相談は担当しません。
3：× 理学療法士は、運動療法や物理療法で身体機能の回復を支援する専門職です。
経済的な相談は担当しません。
4：○ 精神保健福祉士と連携します。
精神保健福祉士は、精神障害のある人や家族の生活上の問題について相談に応じ、社会資源の活用を支援します。
傷病手当金や高額療養費制度などの利用を一緒に検討できます。
【ポイント】
精神保健福祉士は精神保健福祉士法に基づく国家資格で、精神科医療機関では退院支援や経済的相談の窓口となります。
病気で休業した会社員には、健康保険の傷病手当金が支給される場合があります。