Aさん（45歳、女性、正社員）は店舗で販売の仕事をしている。
乳癌の手術後に転移がわかり、3週ごと6クールの予定で化学療法を受けることになった。
会社には1年間の休職制度があるが、Aさんは化学療法中も休職せずに働くことを希望している。
Aさんは主治医から悪心など体調不良になることはあるが、軽作業可能と説明されていた。
上司の店長は、「Aさんの仕事はチームで分担するので、しばらく休職してもらったほうが良いのではないか」と人事部に伝えた。
人事部からの連絡を受け、本社の保健師がAさんと店長とそれぞれ面談を行うこととなった。
A さんの就業の可否および適正な配置の判断に必要な情報として、最も優先度が高いのはどれか。
正答3
解説
正解は3です。
がんの治療と仕事の両立支援では、本人の健康状態と、実際に従事する仕事の内容を照らし合わせて、就業の可否や配慮の内容を判断します。
主治医は軽作業なら可能と説明しているため、Aさんの販売の仕事の具体的な内容が判断の鍵になります。
【選択肢別解説】
1：× 手術の術式は、腕の動かしにくさなどを考えるうえで参考になりますが、化学療法中の就業の可否の判断に最も必要な情報ではありません。
2：× 経済状況は、働き続けたいというAさんの気持ちの背景を理解するのに役立ちますが、就業の可否や配置を判断する根拠にはなりません。
3：○ 立ち仕事の時間、重い物の運搬、勤務時間の長さ、交代の可否など、仕事の内容がわからなければ、軽作業可能という主治医の意見と照合できません。
就業の可否と適正な配置を判断するために最も優先される情報です。
4：× 職場の人間関係は働きやすさに関わりますが、就業の可否と配置の判断にはまず仕事の内容の把握が必要です。
5：× 抗がん薬の名称から副作用の傾向は推測できますが、具体的な就業上の制限は主治医の意見と仕事の内容を照らし合わせて判断します。
【ポイント】
「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」では、労働者が仕事の内容を主治医に伝え、主治医の意見を踏まえて就業上の措置を決めます。