ボイラーの取扱作業に関するＡからＤまでの記述で、法令上、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できる作業を全て挙げた組合せは、次のうちどれか。
ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。
Ａ 最高使用圧力1.2ＭPa、伝熱面積245㎡の蒸気ボイラー２基及び最高使用圧力0.2ＭPa、伝熱面積18㎡の温水ボイラー２基の計４基のボイラーを取り扱う作業
Ｂ 最高使用圧力1.1ＭPa、最大電力設備容量400kＷの電気ボイラー20基を取り扱う作業
Ｃ 最高使用圧力1.6ＭPa、伝熱面積200㎡の廃熱ボイラー４基を取り扱う作業
Ｄ 最高使用圧力1.6ＭPa、伝熱面積165㎡の蒸気ボイラー３基及び最高使用圧力1.6ＭPa、伝熱面積30㎡の貫流ボイラー１基の計４基のボイラーを取り扱う作業
正答4
解説
正解は4です。
ボイラー則第24条では、取扱作業主任者の資格を、取り扱うボイラーの伝熱面積の合計で決めます。
一級ボイラー技士は、合計が25m²以上500m²未満の作業で主任者に選任できます。
合計を求めるとき、貫流ボイラーは1/10、廃熱ボイラーは1/2を乗じます（第24条第2項）。
令第20条第5号イからニのボイラーは、合計に算入しません。
これには、伝熱面積14m²以下の温水ボイラーや30m²以下の貫流ボイラーなどが当たります。
電気ボイラーは、出題当時は20kWを1m²とみなして伝熱面積を求めます（第2条第4号）。
【記述別解説】
Ａ：× 合計が500m²以上となり、特級ボイラー技士が必要です。
蒸気ボイラーは245m²×2基＝490m²です。
温水ボイラーは18m²で14m²を超えるので算入し、18m²×2基＝36m²です。
合計は490m²＋36m²＝526m²で、500m²以上です。
Ｂ：○ 一級ボイラー技士を選任できます。
1基の伝熱面積は400kW÷20kW/m²＝20m²です。
合計は20m²×20基＝400m²で、25m²以上500m²未満です。
Ｃ：○ 一級ボイラー技士を選任できます。
廃熱ボイラーは火気以外の高温ガスを利用するので、伝熱面積に1/2を乗じます。
合計は200m²×4基×1/2＝400m²で、25m²以上500m²未満です。
Ｄ：○ 一級ボイラー技士を選任できます。
蒸気ボイラーは165m²×3基＝495m²です。
伝熱面積30m²の貫流ボイラーは令第20条第5号ニに当たり、算入しません。
仮に1/10を乗じて算入しても3m²で、合計498m²は500m²未満です。
【選択肢別解説】
1：× Ａは特級ボイラー技士が必要な作業なので該当しません。
2：× Ａを含むので該当しません。
3：× Ｄも一級ボイラー技士を選任できるのに抜けています。
4：○ 一級ボイラー技士を選任できるＢ、Ｃ、Ｄをすべて挙げた組合せです。
5：× 選任できるＢが抜けています。
【ポイント】
「貫流ボイラーは1/10」「廃熱ボイラーは1/2」「令第20条第5号のボイラーは算入しない」が合計の算定ルールです。
なお、2023年12月18日以降は電気ボイラーを60kWで1m²と換算します。
その場合Ｂの合計は約133m²になりますが、一級ボイラー技士を選任できる結論は変わりません。