令和元年度 秋期 応用情報技術者試験 問77

解説

正解は1です。 損益分岐点分析では、売上高から変動費を引いた限界利益を使って、損益分岐点売上高や安全余裕率を求めます。 両社の営業利益は同じでも、費用構造が異なるため各指標に差が出ます。 【計算】 A社の限界利益は2,000−800＝1,200万円、限界利益率は1,200÷2,000＝0.6です。 B社の限界利益は2,000−1,400＝600万円、限界利益率は600÷2,000＝0.3です。 A社の損益分岐点売上高は900÷0.6＝1,500万円です。 B社の損益分岐点売上高は300÷0.3＝1,000万円です。 A社の安全余裕率は(2,000−1,500)÷2,000＝25％です。 B社の安全余裕率は(2,000−1,000)÷2,000＝50％です。 売上高3,000万円のとき、A社の営業利益は3,000×0.6−900＝900万円です。 同じくB社の営業利益は3,000×0.3−300＝600万円です。 【選択肢別解説】 1：○ 安全余裕率はA社が25％、B社が50％で、B社の方が高くなります。 B社は売上高が半分に減るまで赤字にならず、A社より余裕があります。 2：× 売上高3,000万円では、A社の営業利益は900万円、B社は600万円です。 限界利益率の高いA社の方が、売上増加による利益の伸びが大きくなります。 3：× 限界利益率はA社が60％、B社が30％で、A社の方が高くなります。 B社は変動費の比率が高いため、限界利益率は低くなります。 4：× 損益分岐点売上高はA社が1,500万円、B社が1,000万円で、A社の方が高くなります。 A社は固定費が大きいため、損益分岐点が高くなります。 【ポイント】 損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率、安全余裕率＝(売上高−損益分岐点売上高)÷売上高です。 固定費が大きい企業は、売上が増えると利益が大きく伸びる一方、売上が減ると赤字になりやすい特徴があります。