正答3
解説
正解は3です。
電子商取引で、注文した事実やその内容を後から否認されないようにするために、取引の相手に依頼すべきことを問う問題です。
否認防止のためには、注文データを本人が作成したことと、内容が改ざんされていないことを証明できる必要があります。
【選択肢別解説】
1：× PCにログインパスワードを設定するのは、他人による不正使用を防ぐ対策です。
注文した事実を後から否認されることは防げません。
2：× イントラネット内のウイルス対策は、マルウェアの感染を防ぐ対策です。
否認防止とは関係ありません。
3：○ ディジタル署名は、注文者の秘密鍵で作成されます。
注文者の公開鍵で検証できれば、本人が作成し、内容が改ざんされていないことを証明でき、後から否認されることを防げます。
4：× 注文データを暗号化するのは、第三者に内容を読まれないようにする機密性のための対策です。
誰が作成したかの証明にはなりません。
【ポイント】
ディジタル署名で確認できるのは、「本人が作成したこと（真正性）」と「改ざんされていないこと（完全性）」です。
その結果として、送信の事実を後から否定できなくなる否認防止が実現します。