ホーム › 第三種電気主任技術者試験 › 令和4年度上期 電力 › 問11令和4年度上期 電力 第三種電気主任技術者試験 問11電力電力2022年☆ ブックマーク地中送電線路の故障点位置標定に関する記述として、誤っているものを次の(1)〜(5)のうちから一つ選べ。故障点位置標定は、地中送電線路で地絡事故や断線事故が発生した際に、事故点の位置を標定して地中送電線路を迅速に復旧させるために必要となる。パルスレーダ法は、健全相のケーブルと故障点でのサージインピーダンスの違いを利用して、故障相のケーブルの一端からパルス電圧を入力してから故障点でパルス電圧が反射して戻ってくるまでの時間を計測し、ケーブル中のパルス電圧の伝搬速度を用いて故障点を標定する方法である。静電容量測定法は、ケーブルの静電容量と長さが比例することを利用し、健全相と故障相のそれぞれのケーブルの静電容量の測定結果とケーブルのこう長から故障点を標定する方法である。マーレーループ法は、並行する健全相と故障相の2本のケーブルに対して電気抵抗計測に使われるブリッジ回路を構成し、ブリッジ回路の平衡条件とケーブルのこう長から故障点を標定する方法である。測定原理から、地絡事故にはパルスレーダ法とマーレーループ法が適用でき、断線事故には静電容量測定法とマーレーループ法が適用できる。購入状況を確認しています…正答5解説正解は(5)。 静電容量測定法はケーブルの静電容量が長さに比例することを利用するため、導体が切れている断線事故には適用できるが、地絡事故の点標定には適さない。 また、マーレーループ法は健全相と故障相でブリッジを構成する方法で地絡事故に用いる。 したがって適用の組合せを述べた(5)の記述は誤りである。 (1)〜(4)の各標定法の原理の説明はいずれも正しい。← 問10問12 →まとめて解く令和4年度上期 電力を通しで解く（20問）→この回の他の問題令和4年度上期 電力 第三種電気主任技術者試験 の全20問を見る →