2025年10月 一級ボイラー技士試験 問34

解説

正解は4です。 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計から、一級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者に選任できるかを判断する問題です。 ボイラー則第24条により、一級ボイラー技士を選任できるのは、伝熱面積の合計が500m²未満の場合です。 合計を出すときは、貫流ボイラーは1/10、廃熱ボイラーは1/2を乗じ、労働安全衛生法施行令（以下、令）第20条第5号イからニのボイラーは算入しません。 【計算】 Aの蒸気ボイラーは、245×2＝490m²です。 Aの温水ボイラーは18m²で、令第20条第5号ハの14m²以下に当たらないので、そのまま算入します。 Aの合計は、490＋18×2＝526m²で、500m²以上です。 Bの電気ボイラーは、出題時点のボイラー則第2条第4号により、電力設備容量60kWを1m²とみなします。 Bは、400÷60≒6.67m²が20基で、6.67×20≒133m²です。 Cの廃熱ボイラーは、火気以外の高温ガスを加熱に利用するので伝熱面積に1/2を乗じます。 Cは、200×1/2×4＝400m²です。 Dの蒸気ボイラーは、165×3＝495m²です。 Dの貫流ボイラーは伝熱面積に1/10を乗じるので、30×1/10＝3m²です。 Dの合計は、495＋3＝498m²です。 【記述別解説】 A：× 合計526m²で500m²以上になるので、特級ボイラー技士が必要です。 一級ボイラー技士は選任できません。 B：○ 合計約133m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 C：○ 合計400m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 D：○ 合計498m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 【選択肢別解説】 1：× 選任できないAを含み、選任できるCとDが抜けています。 2：× 選任できないAを含み、選任できるDが抜けています。 3：× 選任できるDが抜けています。 4：○ B、C、Dの組合せで、選任できる作業を全て挙げています。 5：× 選任できるBが抜けています。 【ポイント】 2023年12月18日施行の改正前は、電気ボイラーは20kWを1m²とみなしていましたが、その場合もBは400m²となり結論は変わりません。 伝熱面積30m²以下の貫流ボイラーは、気水分離器の条件を満たせば令第20条第5号ニに当たり合計に算入しませんが、その場合もDは495m²で結論は同じです。